結論：筆者の場合は給付対象外だった
先に結論を書くと、筆者が加入していた生命保険では、ICL手術は手術給付金の対象外でした。
筆者の契約は対象手術が限定列挙されているタイプで、ICL（有水晶体眼内レンズ挿入術）がその一覧に含まれていませんでした。保険会社に電話で確認した結果、「お客様のご契約内容では給付対象外」という回答でした。
正直、71万円の手術費用に対して少しでも給付金が出ればと期待していたので残念でしたが、確認自体は電話1本・10分程度で終わりました。結果がどうであれ、手術前に確認しておくことをぜひ行ってみてください。
保険の給付対象かどうかは、契約の種類・時期・保険会社によって異なります。筆者は対象外でしたが、契約内容によっては給付対象になるケースもあります。必ずご自身の保険会社に確認してください。
ICLが生命保険の対象になる仕組み
生命保険の手術給付金は、保険会社が定めた「対象手術一覧」に該当する手術を受けた際に支払われるものです。
ICL手術は正式には「有水晶体眼内レンズ挿入術」や「眼内レンズ挿入術」などの名称で分類されます。この名称が保険の対象手術一覧に含まれているかどうかがポイントです。
ここで重要なのは、ICLが「自由診療」であること自体は、生命保険の給付判断とは直接関係がないという点です。健康保険が適用されるかどうか（自由診療かどうか）と、生命保険の手術給付金の対象かどうかは、別の基準で判断されます。自由診療でも生命保険の対象になるケースはあります。
給付対象になりやすい契約・なりにくい契約
【2024年以降の動向】生命保険の給付基準はより厳格化の傾向にあります。2010年以降の新規契約では、ICLのような屈折矯正手術はほぼ対象外と約款に明記されているケースが大半です。一方、2000年代以前の古い特約（特に「140種の手術」などの包括契約）では、ICLも給付対象（5万〜10万円程度）となるケースが依然として存在しています。解約前に契約内容を確認することが重要です。また、一部の外資系保険会社では、強度近視に起因する視機能障害を理由にICLへ例外的に給付を認めるケースも散見されますが、一律の適用ではありません。
出典：北野台眼科 ICL費用トレンド分析（2025）筆者が調べた範囲では、以下のような傾向があるようです。
| 契約タイプ | ICLが対象になる可能性 | 特徴 |
|---|---|---|
| 公的医療保険連動型 | 比較的高い | 公的医療保険の対象手術に連動して給付範囲が決まる。手術の範囲が広い傾向 |
| 手術倍率型（新しい約款） | 契約による | 手術の種類ごとに倍率が設定されている。「眼内レンズ挿入術」が一覧にあれば対象 |
| 手術倍率型（古い約款） | 低い傾向 | 対象手術が限定列挙されており、ICLが含まれないことがある。筆者はこのタイプだった |
筆者の場合、契約が古いタイプだったため対象外でした。もし同じような古い契約をお持ちの方でも、確認してみる価値はあります。保険会社によって判断が異なる可能性があるためです。
確認のタイミング：ICLの手術前に確認しておくのがベストです。給付対象であれば費用計画に組み込めますし、対象外でも事前に分かっていれば心の準備ができます。筆者は手術前に確認して対象外と分かっていたので、医療費控除の準備に集中できました。
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確認方法（筆者が行った手順）
筆者が実際に行った確認手順は以下のとおりです。
- 保険証券を用意：契約番号や特約の内容が分かるものを手元に準備
- 保険会社のコールセンターに電話：「ICL手術（有水晶体眼内レンズ挿入術）を予定しているが、手術給付金の対象になるか確認したい」と伝えた
- 契約内容の確認：オペレーターが契約内容を確認し、対象かどうかを回答してくれた
- 所要時間：電話1本、約10分で完了
筆者の場合は「お客様のご契約では対象外となります」という回答でした。対象だった場合は、必要書類（診断書のフォーマットなど）や請求手続きの流れを案内してもらえるとのことです。
複数の保険に加入している場合
生命保険を複数契約している方は、すべての保険会社に確認した方がよいと筆者は感じました。一方で対象外でも、もう一方では対象になるケースがあり得ます。また、共済（県民共済・都民共済など）に加入している方は、共済の手術給付金も別途確認する価値があります。
対象外でもICLの費用を取り戻す方法
筆者のように生命保険の給付対象外だったとしても、ICLの費用を取り戻す手段はあります。最も確実なのが医療費控除（確定申告）です。
医療費控除のポイント：
- ICL手術は「治療目的の医療行為」として医療費控除の対象
- 71万円のICLなら、年収に応じて約12万〜26万円が戻る可能性がある
- 会社員でも確定申告が必要（年末調整ではできない）
- 手術の領収書は必ず保管しておく
筆者は生命保険の給付金は受け取れませんでしたが、医療費控除の確定申告で還付を受けました。生命保険が対象外でも、医療費控除は利用できる可能性が高いので、ICLの領収書は必ず保管しておいてください。
※医療費控除の詳しいシミュレーションや確定申告のやり方は「ICLは医療費控除の対象？71万円で確定申告したらいくら戻る？」の記事で詳しく記録しています。
関連記事：ICLの費用はいくら？総額71万円の内訳と費用を抑える方法ICLの費用を最大限抑えるための整理
ICLの費用負担を軽減する手段を整理すると、以下のようになります。
| 手段 | 還元の目安 | 筆者の結果 |
|---|---|---|
| 医療費控除（確定申告） | 年収に応じて約12万〜26万円 | 確定申告で還付を受けた |
| 生命保険の手術給付金 | 契約による（5万〜20万円が一般的） | 対象外だった |
| 高額療養費制度 | — | 対象外（ICLは自由診療のため） |
筆者の場合、使えたのは医療費控除のみでしたが、それだけでも十数万円の還付があり、71万円の実質負担はかなり軽減されました。
生命保険の給付金を受け取った場合は、その金額を医療費控除の計算から差し引く必要がある点にはご注意ください（例：71万円の手術で5万円の給付金を受け取った場合、医療費控除の計算上の医療費は66万円になります）。
ICLと生命保険に関するよくある質問
Q. ICL手術は生命保険の対象になりますか？
契約内容によります。筆者の場合は対象外でした。「公的医療保険連動型」など新しいタイプの契約では対象になる可能性がありますが、古い約款の契約では対象外のケースもあります。保険会社に電話で確認するのが最も確実です。
Q. ICLは自由診療ですが、それでも生命保険の対象になることはありますか？
あり得ます。健康保険が適用されるかどうか（自由診療かどうか）と、生命保険の手術給付金の対象かどうかは別の基準です。ICLは自由診療ですが、契約内容によっては生命保険の給付対象になるケースがあります。
Q. 保険会社への確認はいつすべきですか？
ICLの手術前に確認しておくのがベストです。給付対象であれば費用計画に組み込めますし、対象外の場合は医療費控除の準備に集中できます。電話1本、10分程度で確認できるので、早めに済ませるのがよいと筆者は考えます。
Q. ICLの費用を生命保険の対象にするために保険を変更すべきですか？
ICLのためだけに保険を変更・加入することは勧めません。保険の変更には手続きの手間やコストがかかりますし、新規加入の場合は告知義務の関係で「加入直後の手術」は給付制限がかかるケースもあります。現在の契約で対象かどうかを確認し、対象外であれば医療費控除を活用するのが現実的です。
Q. 生命保険の給付金を受け取ると医療費控除に影響しますか？
はい。給付金を受け取った場合、その金額を医療費控除の計算から差し引く必要があります。ただし給付金自体はもらえるお金なので、トータルではプラスです。
まとめ
- ICL手術が生命保険の給付対象かどうかは、契約内容によって異なる
- 筆者の場合は古い約款タイプの契約で、対象外だった
- 確認は保険会社への電話1本・10分程度で完了する
- 手術前に確認しておくと費用計画を立てやすい
- 複数の保険・共済に加入している場合は、すべて確認する価値がある
- 対象外でも医療費控除（確定申告）で十数万円の還付が見込める
- ICLの領収書は必ず保管しておく
筆者は生命保険の給付対象外でしたが、それでもICLを受けてよかったと思っています。71万円は確かに高額ですが、医療費控除で十数万円が戻り、何より裸眼生活のQOL向上は金額では測れないものがありました。
生命保険の確認は「ダメもとでやっておく」くらいの気持ちで、手術前に電話1本入れておくのがよいと筆者は考えます。
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【免責事項】
本記事は筆者個人の体験記録であり、保険・税務に関する専門的助言ではありません。給付の可否や税務上の取り扱いは個別に異なりますので、保険会社・税理士・税務署にご確認ください。